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許容応力度計算(構造計算)
technology

全ての建築物は地震に対する安全性を確認するために構造計算(許容応力度計算)が義務付けられていますが、
2階建以下の木造住宅は特例(四号特例)で義務化されておらず、9割以上の住宅は簡略された仕様規定(壁量計算、配置バランスの確認等)で構造計画されています。
建築確認申請に計算書の提出義務も無く、設計者の裁量に任されているため、時折耐力壁不足が発覚し問題となっています。

私たちは、耐震性を確かなものとするために一棟一棟許容応力度計算を行い、
「ご家族の生命と財産」を守り、安心して住める住まいを作ります。耐震性能が最も高い耐震等級3を基本としています。

許容応力度計算(構造計算)で耐震性能を確かなものに

構造パース

許容応力度系計算で部材ごとに強度を確認

許容応力度計算により、柱、梁など部材ごとの強度を精緻に算定して耐震性を確認しています。大型建築物では義務化されていますが、個人住宅レベル(四号建築物)では、ほとんどの工務店・ハウスメーカーはここまでの計算は行われていません。

面で支えるモノコック構造

筋交にプラスして、耐力面材で耐力壁を作ります。点ではなく、面で支える安定した構造となります。さらに水平構面(屋根、床)も構造合板で固め、飛行機や自動車のようなモノコック構造となり、高い耐震性能を有する住まいをつくることができます。

制震装置への対応

大地震への備えは構造の耐震性で対応するのが基本的な考え方ですが、地震のエネルギーを熱に変換して、揺れを低減する制震装置の搭載も対応できます。(オプション扱い)

イシハラアーキテクトでは、個別コンサルティングを行っております。
お住まいに関する疑問などお気軽にご相談ください。